「人の役に立ちたい」「看護の仕事に興味がある」「収入を安定させたい、より高くしたい」
様々な理由で看護師に興味を持つ方々がいるでしょう。
では、看護師はどのようにしてなれるのか。その特徴はなにか。
とくに、看護師になるための「お金の問題」はどうなっているのか。看護師として働くと、経済面でどのようなメリットがあるのか。
看護師になりたくても、費用が問題で、目指すべきか悩んでいる。そのような学生・社会人の方も多いことでしょう。
この記事を最後まで読むと、これらの疑問が解決され、看護師になるための具体的な道筋がみえてきます。順にみていきましょう。
看護師になる方法
次のステップで、看護師になることができます。
１，4年制の大学か3年制の短大・専門学校の看護師養成課程で学び、その課程を修了する。その結果、看護師の国家試験を受ける資格を得る
２，看護師の国家試験を受けて、合格する。
３，その結果、看護師資格を得られる。転職・就職活動をして、看護師として働く。
2年制の看護系コースを修了した場合、取れる取得は「准看護師」です。「看護師」ではありません。 ちなみに、准看護師を廃止して看護師に統合する案が議論されています。
4年制大学と3年制短大および3年制専門学校の違い
近年は大学が多様化してきたなどの理由により、これらの違いを単純に説明するのは難しくなってきています。それでも、わかりやすくするために、あえて単純化すると次のようになります。
大学：看護師の専門性＆総合的な知的能力
大学は、看護師の専門知識を習得するだけでなく、知的能力を総合的に鍛える場所です。看護師の仕事に必要な知識や技能だけでなく、一般教養を広く学びます。
大学によっては、他分野の講義にも自由に出席できます。そのため、医療や福祉に限定されない幅広い視点を得ることができます。
さらに、卒業時に、看護師だけでなく保健師や助産師の国家試験の受験資格をも同時に得られます。
大学を卒業して大学院に進む学生もいます。将来、国際的に活躍したいなら、大学がよいでしょう。
短大：看護師の専門性＆ある程度の一般教養
短大は大学のミニチュア版といえます。一般教養をある程度学べます。ただし、大学と比べて、他分野の授業が限られていますので、学べる範囲は限定的です。
多くの学生にとって、大学よりも1年間早く卒業できるのが大きなメリットといえます。費用面でも大学より安くすみます。
専門学校：看護師の専門性
専門学校はまさに看護師の養成所というべき場所です。看護師になるための知識や技能の習得に専念します。
ただし、看護学や医学が次第に発展してきたため、看護師の仕事や専門性も多様化してきました。そのため、学ぶ内容も今後次第に変化していくことでしょう。
ちなみに、従来は、専門学校は大学・短大よりも実技などの教育が多い点で知られています。
看護師になるために：看護師国家試験とは
看護師になるには、看護師の国家資格を取得する必要があります。そのために、国家試験を受けます。上述の大学・短大・専門学校を修了した学生だけが国家試験の受験資格を得ます。
この試験は年に一度、2月に行われます。2025年の試験地は北海道、青森県、宮城県、東京都、新潟県、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県及び沖縄県でした。
試験科目は次のとおりです。人体の構造と機能、疾病の成り立ちと回復の促進、健康支援と社会保障制度、基礎看護学、地域・在宅看護論、成人看護学、老年看護学、小児看護学、母性看護学、精神看護学及び看護の統合と実践。
2025年は63000人ほどが受験し、合格率は90.1％でした。大学などでしっかり勉強していれば、ほとんどの方が合格できます。特に、初めて看護師国家資格を受けた方の合格率は95％ほどであり、高い傾向にあります。
どんな人が看護師に向いている？
この答えは現役看護師でもいろいろあるでしょう。そのため、いわば「正解」を出すのが難しい問いです。
それでも、しばしば指摘されているのは、次のような性格や特徴が看護師に向いているということです。
看護師の仕事は「感情労働」とも呼ばれます。投薬などで患者の「身体」の病気を治すだけでなく、患者の「心」に寄り添うことが看護師のケアで不可欠だと広く知られています。
看護師の仕事では、患者の生死にかかわるなど、緊張感が高く大事な場面に少なからず直面します。それらの場合でも冷静さを保ち、心を落ち着けることが求められます。
また、夜勤など大変な仕事も多いため、忍耐強さが求められます。ただし、仕事の形態（日勤のみなど）はある程度えらべる場合もあります。
医療はチームワークです。さらに、患者の身体だけでなく心にも配慮し、みんなで協力して治療にあたります。そのため、チームワークとコミュニケーションを円滑に行えることが求められます。
薬の投与量から患者の症状の把握まで、あらゆる面で正確さが必要です。日々の細かい作業をきっちりこなせることが求められます。
もっとも、個人的なミスが起こらないような仕組みづくりが医療業界全体やそれぞれの病院単位で進められています。
看護師とお金の問題
ここから、看護師になるための学費や奨学金、公的支援金、給料などについて説明します
給料と、それに付随するメリット
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によれば、看護師の平均年収は519万7000円です。いわゆる手取りの年収（各種税金などを引いて、実際に受け取れる給料）は平均390万ー416万円です。
看護師のメリットは収入の安定性にあるといえます。ほぼ日本全国で看護師不足であり、需要が高いからです。医療業界の人材不足は恒常的ですので、今後も需要は高いままでしょう。
看護師はだいたい日本どこでも収入が安定するため、だいたいどの地域にも移住できるというメリットがあります。
そのため、「住んでみたかったところに住んでみる」や、「子どもの教育環境がよい地域に教育移住する」といったライフスタイルも採れます。
さらに、キャリアアップを目指して休職し、海外留学に挑戦する場合でも、看護師の再就職自体は容易です。望んだ形での再就職を果たせるかどうかはキャリア次第ですが、看護師として再就職すること自体は容易です。よって、挑戦がしやすい職業だと言えます。
学費
医大の授業料が大学によって異なるように、看護師も学費は学校によって差があります。
四年制大学では３００−５00万円くらいはかかります。
3年制の短大や専門学校については、だいたい１５０−３００万円ほどです。
正確にどれくらいかかるかは、志望校の資料を請求して確認しましょう。
奨学金
看護師は奨学金で恵まれています。
奨学金としては、日本学生支援機構（かつての育英会）の奨学金が有名です。看護師志望の場合でも、これを利用できます。これに加えて、看護師のための奨学金制度がたくさんあります。
看護師不足は日本のどこでも起こっている問題です。そのため、多くの地方自治体などが看護師を誘致しようとしています。主な手段の一つが奨学金です。
多くの場合、看護師の奨学金は貸与型の返済免除タイプです。すなわち、借りるタイプの奨学金ですが、一定の条件を満たせば、返済を全部か一部において免除されます。
その条件は、大抵の場合、特定の地域に住んで看護師として一定期間働くことです。３−５年間くらいが多いでしょう。
看護師向けの奨学金リストはこちら
何から始めるべき？
看護師の就職・転職に興味がある。では、どうすればいい？あなたが高校生などの学生なのか、社会人なのかで、道筋は異なります。
あなたが高校生などの学生の場合
１，看護系の大学・短大・専門学校の資料請求を行う
２，それぞれの学校の魅力や学費などを比較して知る
３，奨学金などを受けられそうか調べる。費用などを考慮して、保護者と話し合い、決める
４，大学などを受験し、合格して、学校に通う。その後は卒業して国家資格に合格します。
高校生などの学生が看護師になる方法については、説明はここで終了です。以下は社会人だけに関わる説明です。学生用の看護系の大学・短大・専門学校の資料請求はこちらへ
看護系学校の資料請求はこちらあなたが社会人の場合
社会人が看護師になりたい場合、社会人だけが利用できる公的支援金があります。そのため、まずはこれについて説明しましょう。
社会人が看護師に転職・就職するための公的支援金
次の②種類があります。該当者は、クリックして、くわしくみてみましょう。
１，雇用保険加入者がもらえる教育訓練給付制度
この制度は、働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、教育訓練経費の一部を支給するものです。
対象者
次のどちらかに該当する方
a，看護師の講座を開始する時点で、在職中で、１年以上も雇用保険に加入している方
b，看護師の講座を開始する時点で、離職してから１年以内であり、雇用保険に１年以上も加入していた方
※パート・アルバイトや派遣労働者でも、１か２に該当すれば、対象者になります
※１か２に該当する方であっても、以前この教育訓練給付制度を利用した場合は、次のどちらかの条件を満たす必要があります。
a，前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が３年以上ある
b，前回の支給日から今回の受講開始日までに３年以上経過している
教育訓練給付制度の支給金額
３種類あります
| 専門実践教育訓練 | 特定一般教育訓練 | 一般教育訓練 | |
|---|---|---|---|
| 支給金額 | 最大で受講費用の80%［年間上限64万円］ | 最大で受講費用の５0%［年間上限２５万円］ | 受講費用の20%［上限10万円］ |
申請方法
専門実践教育訓練・特定一般教育訓練の場合
①どこの大学・短大などで看護師になるための講座を受けるかをあなた自身が決めます。そのために、大学などの資料請求をします
②受講する前にハローワークで手続きをします。手続きはいつでも可能です。ただし、受講開始の２週間前までなどの条件があります。ハローワークにて、あなたに応募資格があると分かったなら、手続きを進めます。
③あなたが希望する講座を受けます。
④受講後すぐに、ハローワークでこの支援金の受給を申請します。
⑤給付金が受けられます。
※それぞれの講座において、給付金を得るために、出席率などの条件があります。
一般教育訓練の場合
①どこの大学・短大などで看護師になるための講座を受けるかをあなた自身が決めます。大学などの資料請求をします
②ハローワークでの事前登録のようなものは不要です。最初から、あなたが希望する講座を受けます。
③受講後すぐに、ハローワークでこの給付金の受給を申請します。
④給付金を受け取ります
２，ひとり親家庭の親がもらえる自立支援教育訓練給付金など
母子家庭・父子家庭の母または父が看護師資格を取る際に利用できます。制度の仕組みは１の教育訓練給付制度とほぼ同じです。この制度のひとり親家庭バージョンだといえます。
ひとり親家庭バージョンのほうが制度の内容は恵まれています
看護師の講座で利用できる給付金
２種類あります
| 専門実践教育訓練 | 一般教育訓練 | |
|---|---|---|
| 支給金額 | 受講費用の６０％：上限は修学年数×40万円（最大160万円）＆ 卒業後1年以内に資格習得＆就職なら、85％（上限は修業年数×60万円、最大240万円） | 受講費用の６０％（上限20万円） |
申請方法
①どの専門学校・短大などで講座を受けるか決めます。そのために、大学などの資料請求をします。
②お住まいの市区町村の母子家庭等就業・自立支援センターかハローワークにて、「母子・父子自立支援プログラム」を受ける必要があります。そのプログラムの流れで、この訓練給付を利用することになります。いつでも応募できます。
※ただし、あなたの住んでいる都道府県がこの訓練給付制度を設けていないなら、対象外です。
③実際に講座を受けます
④受講後すぐに、この支援金を申請します
この支援金を利用している方のみ、高等職業訓練促進給付金も申請できます。これは、看護師になるための講座を受けている期間中に、生活費として毎月10万円もらえるというものです。所得制限などの条件があります。
ほかにも、同種の給付金として、住宅手当もあります。くわしくはこちら
順調にいく場合、どのくらいの金額がもらえる？
ひとり親家庭の場合で、母親か父親が看護系学校を留年せずに卒業する ＆ 国家試験に一回で合格する（合格率は95％ほど） ＆ そのまま看護師に就職したとしましょう。この場合の支援金は次のとおりです
- 学費関連の85％（最大240万円）
- 生活費の月額７−１４万円（所得等の条件によります）
- 住宅手当を月額４万円✕１年間（これは貸与ですが、看護師就職に成功すれば返済免除されます）
ひとり親なら、うまくいけば、これだけの公的給付金を得られます。
同時に、看護師のための貸与型奨学金・返済免除タイプを借りて、上手に返済免除を実現すれば、学費と生活費の大部分をカバーできるでしょう。
看護師に転職すれば、収入は「より安定」するだけでなく「増える」可能性が高い
「令和３年度 全国ひとり親世帯等調査」によれば、シングルマザーの平均年収は２３２万円でした。上述のように、看護師の平均年収は519万円です。
しかも、他の業界と比べても、看護師の収入は安定しています。日本全国で看護師不足ですので、移住もしやすいです。お子さんのよりよい教育環境を求めて、教育移住も可能です。
さらに、その調査によれば、看護師の資格を持っているシングル・マザーの９６％ほどはこの資格が実際に役に立つと回答しています。
この９６％という数字は、他の多くの資格よりも３０−４０％ほど高く、ほぼトップです。看護師という職種がどれほどシングル・マザーに支持されているかがわかります。
何から始めるべき？
１，看護師養成所の学校の資料請求を行う
２，学校に通った場合に生活費は足りそうかなど、正確に計算する。家計の計算が苦手な場合は、「お金のプロ」の無料サービスを利用して、計算してもらう（くわしくは後述します）
３，志望校を決めたら、ハローワークに行って、自立支援プログラムを受ける。その流れで、上述の公的支援金を申し込む。
４，志望校に合格し、看護師の勉強を始める。卒業し、試験に合格すれば、看護師として働ける。
看護師の学校の資料請求はこちら（学生以外でも、社会人でも利用できるサイトです）
学校で受講を始める前に知っておきたいこと
- あなたが公的支援金をえて受講を始めた場合、生活費などは足りそうかどうか
- 無事に卒業し、資格を取得した場合、教育資金はどのくらいのペースで貯まりそうか
- あなたの地域で、上述の公的支援金は提供されているか。奨学金はどうか。
これらの答えはそれぞれの家庭によって異なりますが、受講を始める前に知っておきたいところです。
特に、受講期間中の生活費などが足りそうかどうかはしっかり調べておきたいところです。とはいえ、家計の計算が苦手という方もいるでしょう。
しっかり計算したつもりでも、計算が間違っていたら・・・。受講開始後に、お金が足りなくてピンチになってしまいます。
そのような方におすすめなのが、「お金のプロ」の無料相談サービスを利用することです。
お金のプロとは、ファイナンシャル・プランナーという国家資格を持つ専門家です。お金に関する専門的知識を持っており、正確な計算もしっかりできます。
お金のプロは専門的知識を用いて、あなたの家計の問題解決を無料でサポートしてくれます。そのため、近年どんどん人気になってきました。
あなたが受講開始しても、生活費などが足りそうかどうか、など。それらの点をお金のプロにしっかり計算してもらい、教えてもらいましょう。
結局、まず行うべきは２つ
１，希望する学校の資料を請求して、候補を２つか３つに絞る
お金のプロに相談する際に、そもそもどの学校に行きたいか候補を絞っておく必要があります。なぜなら、無料相談の際には、学費がどれだけかかるかなどを知っておく必要があるからです。
相談の時点で、候補は１つに絞らなくても大丈夫です。３つくらいまでに絞って、ファイナンシャル・プランナーとの相談で１つに決めましょう。
相談のためには正確な情報が必要です。ファイナンシャル・プランナーに読んでもらうために、学校の公式の資料をあらかじめ請求しておきましょう。
２，ファイナンシャル・プランナーに無料相談し、生活費が足りそうかなどを正確に計算してもらう。
学校の資料を取り寄せたら、さっそくファイナンシャル・プランナーに無料相談しましょう。
その資料を使って、あなたの受講期間中の生活費などが足りそうかどうかなどを正確に計算してもらいましょう。
ほかにも、あなたが受講期間中に利用できる市区町村の制度があるかどうかなど、お金のプロに聞いてみましょう。お金のプロは専門的知識を使って、的確に答えてくれます。
学校の資料請求はこちら
シングル・マザーのためのファイナンシャル・プランナーの無料相談はこちら
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